土地を売却する時には、隣接する土地との境界線を明確にしておくことが重要です。境界線が曖昧なまま売却手続きを進めると、将来的にトラブルを引き起こす原因になります。トラブルを避けるためにも境界確認は必要です。
トラブル防止のためにも境界確認は必要
境界線の調べ方は多数ありますが、境界標を探す、公図や区画整理図などを参考にする、地籍調査図面や土地の売買契約書を確認するなどの方法が挙げられます。境界標は不動産の境界線を示すもので、コンクリートや御影石などその素材はさまざまです。
設置が古い境界標は壊れていたり見つからなかったりといったことも十分にありえます。見つからない場合には、公図をはじめとした公的な資料を探し、土地家屋調査士に頼んで改めて測量をすることになるでしょう。
改めて測量を実施する場合には、すべての土地所有者が集まって境界線の立ち会いを行わなければいけません。すべての土地所有者が立ち会って境界線を確定させる測量を確定測量と呼びます。
知らない間に土地の境界が勝手に決められたという事態を避けるためにも、隣接する土地の所有者全員が集まって行う境界確認は必要です。曖昧なままにしておくと、土地の売却手続きがスムーズに進められない可能性も考えられます。
土壌汚染は3つの段階で調査を進める
土地の売却では境界の他に、土壌汚染についても買主から情報を求められることがあります。その土地が使用されていた用途によっては、汚染が気になるのは買主としては当たり前のことでしょう。特に工場やクリーニング店、ガソリンスタンドなどの跡地では土壌汚染の情報提供が必須です。
土壌汚染の調べ方は基本的に3つの段階を踏んで進めます。地歴と表層、そして詳細の3段階の調査です。最初の地歴調査は古地図や地質図、登記簿などの資料による確認を行ないます。地歴ではそれまで使用されてきた土地の経歴が明らかになり、問題になりそうな要素の抽出が可能となっています。
表層や詳細といった調査では土壌ガスやダイオキシンなどのチェックがメインになるでしょう。土壌汚染の調べ方自体はシンプルですが、詳細な確認には時間と費用が必要です。また、地歴で明らかになった土地の経歴次第ではボーリング調査などが併用されることもあります。
土地の売却には専門家による境界確認が必須
土地は隣接する土地と繋がっているため、権利を明確にするためにも専門家を入れた境界確認は必要です。売却前にしっかりと確認をしておくことで、将来的なトラブルを回避することができるでしょう。また、土壌汚染の調査を済ませておけば買主は安心して購入することができます。